一般的に、 コンテンツとは、さまざまなメディア上で流通する、映画・テレビ・音楽・ゲーム・書籍など、「動画・静止画・音声・文字・プログラムなどの表現要素によって構成される情報の中身」と定義され、コンテンツ産業とは、情報の内容によって対価を産み出す産業とされている。

　また、「コンテンツの創造、保護及び活用の促進に関する法律」（平成十六年六月四日法律第八十一号）の第二条の定義によれば、「映画、音楽、演劇、文芸、写真、漫画、アニメーション、コンピュータゲームその他の文字、図形、色彩、音声、動作もしくは映像もしくはこれらを組み合わせたもの、またはこれらに係る情報を電子計算機を介して提供するためのプログラム（電子計算機に対する指令であって、一の結果を得 ることができるように組み合わせたものをいう）であって、人間の創造的活動により生み出されるもののうち、教養又は娯楽の範囲に属するもの」と定義されている。

　その他にも、文脈に応じて様々な定義が存在するが、本技術マップでは、コンテンツは人間の感性に作用して安心、快適、楽しい生活と豊かな社会の実現に寄与するものとの基本的考え方に則して、コンテンツの範囲を、人間の感性に作用して感受され る情報及びシステム、サービス、アプリケーション、インタフェース、デザイン、環境、生活・社会空間にまで広げ、幅広い視点から検討を加えることにする。

また、クラウド上で収集・集積されたビッグデータの分析・解析によって、新たな意味と価値を持つようになる情報についても対象領域とする。

※ 経済産業省ホームページ 技術マップ２０１５（コンテンツ分野）コンテンツの定義より
（http://www.meti.go.jp/meti_lib/report/2015fy/000279.pdf)

コンテンツ教育学会 会則

第1条　本会は、コンテンツ教育学会と称する。

第2条　映画、アニメ、マンガ、ゲーム、音楽、ファッション、食、建築、プロダクツ、その他ビジネス全般等の制作・流通を担うコンテンツ産業分野における教育研究（コンテンツ教育）の推進及び研究成果の普及並びに、コンテンツ分野に関わる人材の育成を、会員相互の研究交流の促進を通じて行う。
ビジネススクールにおける教育研究の推進及び研究成果の普及並びに会員相互の研究交流の促進。

第3条　本会は前条の目的を達するため次の事業を行う。
1.コンテンツ教育に関する研究とその振興と普及
2.研究大会等研究集会の開催及び会員間の研究交流の促進
3.機関誌等研究成果の公表
4.コンテンツ教育関係団体及び関連機関との連携協力
5.コンテンツ産業における企業各社との連携協力
6.コンテンツ教育研究に関する国際協力の推進
7.コンテンツ教育に関する認証評価の実施や支援
8.ビジネススクールにおける教育研究の推進
9.産学連携事業における企業紹介
10.その他，本会の目的に必要な事業

第4条　会員は、本会の活動に参加することができ、会誌の配布をうける権利をもつ。本会の目的に賛同し、入会を希望する者は、委員会の承認をへるものとする。

第5条　本会の会員は個人会員、法人会員、学生会員とする。

第6条　会員は、年額一定の会費を納入する。

第7条　会員は次の事由によってその資格を喪失する。
1.退会
2.死亡または団体等の解散
3.除名

第8条　会員を退会しようとするものは事務局に退会の連絡をしなければならない。また、本会の名誉を著しく傷つける、もしくは本会の活動目的に反する行為があった場合、長期にわたって会費を滞納した場合は、会長の判断で除名とする。

第9条　毎年一回定期的に大会を開催する。大会は個別報告・講演会・シンポジウムなどの研究報告と総会を行う。総会は前年度の活動の総括と新年度の活動方針を決定し、委員を選出する。特別の案件があれば、委員会は、臨時総会を招集することができる。

第10条　本会の運営のため、数名の理事を置く。委員は、全責任をもって、この会の活動を推進する。理事の任期は一年とし、重任をさまたげない。

第11条　本会の経費は、会費、事業収入、刊行物の売上げ収入、寄付金その他によってまかなう。

第12条　本会の会計年度4月から翌年3月まで

第13条　本会の事務局は、〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台4-6 御茶ノ水ソラシティ アカデミア3F　デジタルハリウッド大学　高橋光輝研究室内に設置する。

第14条　会則の変更は、総会の承認を得なければならない。

第15条　本会則は2017年1月27日より施行する。

平成29年1月27日